時代の課題を見据え、事実を直視した客観的分析と将来予測を踏まえた、中立的な立場で政策を提言し、エネルギー・環境問題の独自かつ客観的、画期的な分析を行います。
カーボンニュートラルの挑戦に向けて、皆様の道筋づくりをサポートいたします。
第452回 定例研究報告会「2026年の内外エネルギー情勢の展望と課題」を2025年12月19日に開催いたしました。
エネルギー・気候変動問題に関する最新トピック
new 2026.01.20
執筆者 田上 貴彦 輸入規制・課金をEUが多用している。2026年1月から、炭素国境調整メカニズム(CBAM)は、報告義務のみの移行期間を終え完全実施となった。2026年1月の輸入分から、CBAM対象財のEUへの輸入者は、・・・
new 2026.01.19
報告:柳 美樹、坂本 敏幸(IEEJ) 第107回 IEEJエネルギーウェビナーの動画になります。(2026.1.16)
執筆者 恩田 知代子 2024年度の日本経済は、実質GDPが前年度比0.5%増の587兆円となった。政府最終消費支出が寄与度+0.5%と最大の成長エンジンとなった。民間最終消費支出、民間企業設備投資は...
new 2026.01.16
報告:森川 哲男(IEEJ) 第108回 IEEJエネルギーウェビナーの動画になります。(2026.1.14)
執筆者 小山 堅 2026年早々から、世界にはトランプ大統領の政策による激震が走り、世界中がトランプ2.0のイニシアティブに改めて最大限の関心を寄せるに至っている。第1は…
講演者: アジア太平洋エネルギー研究センター 副所長 高田 充人 氏 アジア太平洋エネルギー研究センター 研究員補 笠井 彪雅 氏
執筆者 柳 美樹、坂本 敏幸 第107回 IEEJエネルギーウェビナー(2026.1.16開催)の資料です。
new 2026.01.15
執筆者 IEEJ エネルギー市場・政策動向・地域ウォッチング 1.国内エネルギー産業と課題 2.国際政治・地政学とエネルギー 他
Energy Expertが独自の視点から分析、提言
Author小林 良和
「ベネズエラ:資源ナショナリズムの夢は潰えたのか」
Author小山 堅
2026年開始を激震で彩ったトランプ戦略の展開をどう見るか
Author田上 貴彦
「輸入規制・課金にたよるEU」
Speaker森川 哲男
化石燃料の視点から見た重要鉱物の供給セキュリティ
エネルギーウェビナーやシンポジウムのお知らせ
講演者: 高田 充人 氏(APERC)、 笠井 彪雅 氏(APERC) モデレーター: 久谷 一朗(IEEJ)
詳しくはこちら
報告:永富 悠、質疑応答:永富 悠・松尾 雄司、モデレーター:大西 健一 昨年10月、弊所の定例研究報告会で発表いたしました 「統合コストを考慮した変動性再エネ電力の可能性」について、さらに掘り下げた内容をお届けいたします。
エネルギーウェビナーやシンポジウムの動画公開
2026.01.19
2026.01.16
2026.01.14
2025.12.23
2025.12.22
2025.12.17
2025.12.12
代表的なシンポジウムや研究レポートを掲載
APERCおよびIEEJは、次の3点を切り口に多様な国籍・バックグラウンドを持つ専門家との議論を通じて、エネルギー転換への多様な道筋を実現するための視座を国内外に発信してまいります。 -「理想と現実」のギャップをあらゆる角度から検証する -「理想と現実」のギャップを埋めるための戦略 -「理想と現実」のギャップを超えるためのイノベーション
当研究所のフラッグシッププロジェクトである2050年までの世界のエネルギー需給見通しや、関連トピックとして「統合コストを考慮した変動性再エネ電力の可能性」、「AIとエネルギー需要の将来」、「現実を踏まえた気候変動の目標と適応の重要性~2℃目標達成の道標としての技術進展シナリオ~」についてまとめました。
最新データ、ニュースやレポートを定期的に公開
2025.10.27
2026.01.15
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民間からの受託調査を随時募集しております。 2021年度の民間からの受託調査数は45事業で、脱・低炭素関連の調査が多く依頼されました。
弊所研究員への取材はこちらからお問合せください。 (中東問題・エネルギー価格等)
日本エネルギー経済研究所に所属する研究員、特別客員研究員、客員研究員を紹介します。
エネルギー・環境分野の課題克服に向けた新たなアイディアやアプローチを募集する大学生、大学院生対象の論文コンテストを実施しています。
最新研究レポートをホームページから入手でき当研究所主催の定例研究報告会(年3回)に参加できます。さらに賛助会員になりますと、当研究所主催のセミナー、イベントなどに参加できます。
世界有数のシンクタンクとして、ハイレベルの研究者や国内外関係者とのネットワークの中で働きがいのある職場づくりを目指しています。