時代の課題を見据え、事実を直視した客観的分析と将来予測を踏まえた、中立的な立場で政策を提言し、エネルギー・環境問題の独自かつ客観的、画期的な分析を行います。
カーボンニュートラルの挑戦に向けて、皆様の道筋づくりをサポートいたします。
第447回 定例研究報告会「 今後の米欧エネルギー政策の行方と日本の課題 」を2024年7月19日に開催しました。
大学生、大学院生を対象とした「第1回エネルギー・環境論文コンテスト」(2024年9月10日必着)を実施しています。詳しくは募集要項をご覧ください。
エネルギー・気候変動問題に関する最新トピック
new 2024.07.26
new 2024.07.25
執筆者 小山 堅 世界的にエネルギー安全保障強化と脱炭素化の両立を目指すエネルギー転換が進む中、CO2フリーの水素の普及拡大など、イノベーションや様々なエネルギー・技術オプションへの関心が...
講演者:国際エネルギー機関(IEA)エネルギー市場・安全保障局長、貞森 恵祐氏 第40回 IEEJ Global Energy Webinarの発表資料になります。(2024.7.26)
new 2024.07.24
執筆者 IEEJ クリーンエネルギー関連製品の輸出競争力の分析 家庭CO2統計を用いた地域別エネルギー需要分析と炭素価格政策への示唆 ほか
new 2024.07.23
執筆者 森川 哲男 7月5日のイラン大統領選挙で、改革派のペゼキュリアン氏が勝利した。同氏は西側制裁の解除に向けて交渉を進めることを公約にしており、特に米国との交渉の行方が注目されている。7月12日の・・・
new 2024.07.22
報告者:寺澤達也、杉野綾子、久谷一朗、坂本敏幸、坂梨祥 (IEEJ) モデレーター:小山堅(IEEJ) 総合司会:石田晴美(2024.7.19開催)
2024.07.19
執筆者 小山 堅 7月19日、弊所は第447回定例研究報告会、「今後の米欧エネルギー政策の行方と日本の課題」を、経団連ホールでの対面参加とオンライン参加を併用するハイブリッド方式で開催した。日本で第7次...
第447回定例研究報告会「今後の米欧エネルギー政策の行方と日本の課題」(2024.7/19開催)の報告要旨・発表資料です。
Energy Expertが独自の視点から分析、提言
Author小山 堅
内外の新情勢下で新たに関心が高まる原子力の役割
Author森川 哲男
「イラン石油制裁の行方」
Speaker小林 良和
CCSの社会実装に向けた支援制度について
エネルギーウェビナーやシンポジウムのお知らせ
報告者:資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット 主任研究員 下郡けい(IEEJ) 本ウェビナーでは、英国およびフランスにおける総選挙結果の分析と、この結果が各国のエネルギー政策に与える影響について、概説いたします。
詳しくはこちら
講演者: Mr. Keisuke Sadamori, Director for Energy Markets and Security, International Energy Agency
エネルギーウェビナーやシンポジウムの動画公開
2024.07.22
2024.07.18
2024.07.16
2024.06.25
2024.06.13
2024.06.12
2024.05.29
代表的なシンポジウムや研究レポートを掲載
APERCおよびIEEJは、次の3点を切り口に多様な国籍・バックグラウンドを持つ専門家との議論を通じて、エネルギー転換への多様な道筋を実現するための視座を国内外に発信してまいります。 - エネルギー転換を可能なものとする技術 - 炭素循環のためのエコシステムの構築 - クリティカルマテリアルの持続的な供給・利用
2050年までの世界のエネルギー需給見通しにつきまして、カーボンニュートラルに向けて多様な道筋があるなかでその道程にある課題とともに報告いたします。
最新データ、ニュースやレポートを定期的に公開
2024.07.26
2024.07.24
2024.07.12
知りたい情報にワンクリックでアクセス
民間からの受託調査を随時募集しております。 2021年度の民間からの受託調査数は45事業で、脱・低炭素関連の調査が多く依頼されました。
弊所研究員への取材はこちらからお問合せください。 (中東問題・エネルギー価格等)
日本エネルギー経済研究所に所属する研究員、特別客員研究員、客員研究員を紹介します。
大学生、大学院生を対象とした論文コンテストを実施します。エネルギー・環境分野の課題克服に向けた新たなアイディアやアプローチを募集します。
最新研究レポートをホームページから入手でき当研究所主催の定例研究報告会(年3回)に参加できます。さらに賛助会員になりますと、当研究所主催のセミナー、イベントなどに参加できます。
世界有数のシンクタンクとして、ハイレベルの研究者や国内外関係者とのネットワークの中で働きがいのある職場づくりを目指しています。