時代の課題を見据え、事実を直視した客観的分析と将来予測を踏まえた、中立的な立場で政策を提言し、エネルギー・環境問題の独自かつ客観的、画期的な分析を行います。
カーボンニュートラルの挑戦に向けて、皆様の道筋づくりをサポートいたします。
第449回 定例研究報告会「 2025年の内外エネルギー情勢の展望と課題 」を2024年12月24日に開催いたしました。
「第1回エネルギー・環境論文コンテスト」は厳正なる審査の結果、入選者・入選論文を決定いたしました。多数の応募をいただきありがとうございました。
エネルギー・気候変動問題に関する最新トピック
new 2025.02.17
執筆者 IEEJ エネルギー市場・政策動向・地域ウォッチング 1.石油・LNG市場動向 2. 中東ウォッチング:中東地政学の変動要因としてのトランプ2.0 他
講演者:弊所理事長 寺澤達也ナビゲーター:中東研究センター 主任研究員 佐藤佳奈
new 2025.02.14
出演者: 資源・燃料・エネルギー安全保障ユニット 研究理事 久谷 一朗 ナビゲーター: 専務理事 首席研究員 小山 堅
執筆者 片山敬太 EUがREPowerEUを公表し2年半余が経過した。これは、ロシアによるウクライナ侵攻を受けてEUがロシア産化石燃料からの脱却と温室効果ガス排出削減の両立を図る方針であり、2022年の5月に発表したものである。REPowerEUでは、欧州グリーンニューディール推進パッケージである...
new 2025.02.13
執筆者 柳沢 崇文 第89回 IEEJエネルギーウェビナー(2025.2.14 開催)の資料です。
new 2025.02.12
報告者:柳沢 崇文 (IEEJ) 本ウェビナーでは、トランプ大統領と石破首相による会談後に発表された日米首脳共同声明、またトランプ大統領のLNGに関する言及に関して、日本の米国からのLNG輸入拡大の利点と課題、アラスカLNGプロジェクトの概要と課題といった点を交えて報告いたします。
2025.02.10
執筆者 小山 堅 2月7日、米国ワシントンDC・ホワイトハウスにおいて、トランプ大統領と石破首相による対面での日米首脳会談が開催された。両首脳が実際に顔を合わせるのはこれが初めてであり、トランプ第2期政権(トランプ2.0)での初の日米首脳会談ともなった。首脳会談を踏まえて...
2025.02.07
Energy Expertが独自の視点から分析、提言
Author小山 堅
トランプ2.0での初の日米首脳会談、日米同盟と協力関係の深化で合意
Author栁澤 明
「中国の原油輸入はピーク?」
Speaker久谷 一朗
第2次トランプ政権で何が起こるか?
エネルギーウェビナーやシンポジウムのお知らせ
運輸部門の燃料中、軽油、ジェット燃料等の道路、航空機、船舶用途の次世代燃料転換に焦点を当て横断的、マクロ的観点からその意義等を概説いたします。
詳しくはこちら
エネルギーウェビナーやシンポジウムの動画公開
2025.02.06
2025.02.03
2025.01.31
2025.01.24
2025.01.23
2025.01.17
2024.12.26
代表的なシンポジウムや研究レポートを掲載
APERCおよびIEEJは、次の3点を切り口に多様な国籍・バックグラウンドを持つ専門家との議論を通じて、エネルギー転換への多様な道筋を実現するための視座を国内外に発信してまいります。 - エネルギー転換を可能なものとする技術 - 炭素循環のためのエコシステムの構築 - クリティカルマテリアルの持続的な供給・利用
当研究所のフラッグシッププロジェクトである2050年までの世界のエネルギー需給見通しや、関連トピックとして「エネルギー安全保障のリスクシナリオ」、「LNG・天然ガスの役割発揮に向けて」についてまとめました。
最新データ、ニュースやレポートを定期的に公開
2025.02.14
2024.12.25
2025.02.17
2025.01.20
知りたい情報にワンクリックでアクセス
民間からの受託調査を随時募集しております。 2021年度の民間からの受託調査数は45事業で、脱・低炭素関連の調査が多く依頼されました。
弊所研究員への取材はこちらからお問合せください。 (中東問題・エネルギー価格等)
日本エネルギー経済研究所に所属する研究員、特別客員研究員、客員研究員を紹介します。
エネルギー・環境分野の課題克服に向けた新たなアイディアやアプローチを募集する大学生、大学院生対象の論文コンテストを実施しています。
最新研究レポートをホームページから入手でき当研究所主催の定例研究報告会(年3回)に参加できます。さらに賛助会員になりますと、当研究所主催のセミナー、イベントなどに参加できます。
世界有数のシンクタンクとして、ハイレベルの研究者や国内外関係者とのネットワークの中で働きがいのある職場づくりを目指しています。