東京大学公共政策大学院 特任教授

1982年通商産業省（現・経済産業省）入省。1989年在ケニア日本国大使館一等書記官、1996年経済協力開発機構（OECD）日本政府代表部参事官、2002年国際エネルギー機関（IEA）国別審査課長、2006年資源エネルギー庁国際課長、2008年大臣官房審議官（地球環境担当）、2011年日本貿易振興機構（JETRO）ロンドン事務所長等を歴任し、2015年より東京大学公共政策大学院教授、2021年より同大大学院特任教授。

青山学院大学 社会情報学部 教授

1989年社団法人日本経済研究センター研究員、1992年財団法人日本エネルギー経済研究所
2003年英国オックスフォードエネルギー研究所客員研究員、2006年財団法人日本エネルギー経済研究所研究主幹を経て2009年より同大学教授。専門はエネルギー経済、エネルギー安全保障、計量経済分析等。

東洋大学 名誉教授

1979年財団法人日本エネルギー経済研究所に入所し、エネルギー問題の研究に従事。1988年の米国猛暑の中で米国MITに滞在し、1989年日本へ戻ってから地球環境問題を専門で研究、2002年東洋大学大学院の先端政策科学で「エネルギーと環境」をテーマに客員を務め、2004年から東洋大学教授を経て、現在同大学名誉教授。

政策研究大学院大学 政策研究院 教授

1983年、旧経済企画庁（現内閣府）入庁、経済協力開発機構（OECD）、内閣府経済社会総合研究所上席主任研究官、内閣府経済見通し担当参事官などを経て、2013年、政策研究大学院大学政策研究院シニア・フェロー、2018年、政策研究大学院大学政策研究院教授

名古屋学院大学 経済学部 教授

1981年財団法人日本エネルギー経済研究所入所し、1986年主任研究員、1991年第六研究室室長、1989-1991年マサチューセッツ工科大学留学。1992年名古屋学院大学経済学部助教授、1998年教授、2006年経済学部長、2010年大学院経済経営研究科長、2011年学長、2018年常任理事

東京大学大学院工学系研究科 教授

2003年財団法人日本エネルギー経済研究所に入所、2007年アメリカ合衆国ローレンスバークレー国立研究所客員研究員、2011年カリフォルニア大学バークレー校客員研究員、2013年東京大学大学院工学系研究科准教授、2022年東京大学大学院工学系研究科教授

武蔵野大学 法学部 政治学科 准教授

慶應義塾大学大学院法学研究科修士課程修了。東京大学大学院法学政治学研究科博士課程修了。博士（法学）。2001年に一般財団法人日本エネルギー経済研究所に入所し、アメリカのエネルギー政策・産業を中心に、アメリカの政策決定過程、エネルギーと関連が深い運輸・インフラ政策、税制、対外政策などを研究。同研究所で研究主幹を務めた後、2021年4月より現職。

拓殖大学 名誉教授

1981年中東経済研究所に入所し、2004年財団法人日本エネルギー経済研究所中東研究センター研究理事、2005年拓殖大学政経学部教授、2013年拓殖大学政経学部学部長。主な著書に「一神教と人間」、「憎まれるアメリカの正義」（共著）、「イスラム主義の真実」、「中東体制の生態学」がある。

防衛大学校 名誉教授

在イスラエル日本大使館専門調査員、国連パレスチナ難民救済事業機関職員、財団法人中東経済研究所研究主幹、1997年防衛大学校国際関係学科教授を経て、現在同大学名誉教授。主な著書に「イスラエルとパレスチナ－和平への接点をさぐる」「エルサレム」「ユダヤとアメリカ－揺れ動くイスラエル・ロビー」「イスラエルを知るための62章」（編著）などがある。

三菱商事株式会社 コーポレートアドバイザー

三菱商事株式会社 コーポレートアドバイザー（24 年 4 月～）。元三菱商事（株）常務執行 役員 天然ガスグループ CEO（～24 年 3 月）。1986 年に三菱商事株式会社へ入社、以降、 エネルギービジネスに長年従事。豪州・インドネシア・イラク・マレーシア・ブルネイ・ロ シア・オマーン・アメリカ・カナダなどで LNG 事業の開発・操業に携わる。又、同社の EX （Energy Transition）戦略の中心メンバーとして、LNG 事業に加え、次世代エネルギー事 業やカーボンクレジット事業を牽引。ビル・ゲーツ氏が主導する Breakthrough Energy Catalyst の初代 Leaders Council メンバー、エネ庁 資源・燃料分科会委員、石油鉱業連盟理 事、JOGMEC LNG セキュリティーアドバイザリー委員会委員、日本エネルギー経済研究 所 諮問委員などを歴任。

政策研究大学院大学 教授

1981年通商産業省入省。資源エネルギー庁総務課長補佐、大臣官房総務課長補佐などを経て、JETROヒューストンセンター次長。経済産業省中東アフリカ室長、資源エネルギー庁石油精製備蓄課長、イラク暫定統治機構（CPA）派遣、貿易経済協力局技術協力課長、原子力安全・保安院原子力発電検査課長を経て、2008年東北経済産業局長。2009年原子力安全･保安院審議官（核燃料サイクル担当）2011年内閣審議官（原子力事故収束担当）、2012年　石油天然ガス・金属鉱物資源機構理事の後、2014年から政策研究大学院大学教授。日本原子力学会、日本機械学会、国際エネルギー経済学会等会員

長岡技術科学大学大学院　情報・経営システム系　教授

1990年、日本エネルギー経済研究所に入所。研究員、主任研究員、長岡技術科学大学助教授、准教授を経て、2007年から同大学教授。エネルギー経済学、環境経済学、計量経済学を専攻。著作に、中国の環境保護システム、International Frameworks and Technological Strategies to Prevent Climate Change、中国低炭経済発展報告2010、中国経済の成長持続：促進要因と抑制要因の分析、他多数。