時代の課題を見据え、事実を直視した客観的分析と将来予測を踏まえた、中立的な立場で政策を提言し、エネルギー・環境問題の独自かつ客観的、画期的な分析を行います。
カーボンニュートラルの挑戦に向けて、皆様の道筋づくりをサポートいたします。
第448回 定例研究報告会「 IEEJアウトルック2025 」を2024年10月18日に開催いたしました。
「第1回エネルギー・環境論文コンテスト」は厳正なる審査の結果、入選者・入選論文を決定いたしました。多数の応募をいただきありがとうございました。
エネルギー・気候変動問題に関する最新トピック
new 2024.10.30
執筆者 田上 貴彦 CCSの展開は遅々としている。特に、米国では、CO2貯留やパイプラインの部分で、いくつかの課題が浮かび上がってきている。CO2貯留層について、9月4日、米国環境保護庁(Environmental Protection Agency: EPA)は、テキサス州で初めての・・・
new 2024.10.29
執筆者 大西 健一 米国電力中央研究所(EPRI)の報告書をもとに、データセンターの電力消費予測を踏まえた電力需要増加に伴う主な課題と解決策を提言
new 2024.10.28
執筆者 IEEJ 今後の米欧エネルギー政策の行方と日本の課題 2022年度の最終エネルギー消費は消費量では目標達成ペースも原単位では未達ペース ほか
new 2024.10.25
講演者:ラウラ・コッツイ (IEA) 国際エネルギーシンポジウム(2024.10.24 開催)の動画です。
2024.10.24
執筆者 小山 堅 10月24日、弊所は国際エネルギーシンポジウム「IEA World Energy Outlook 2024」と題する報告会をウェビナーとして開催した。この報告会は、10月16日に発表されたばかりの国際エネルギー機関(IEA)の...
講演者:ラウラ・コッツイ 氏(IEA) 国際エネルギーシンポジウム(2024.10.24 開催)の資料です。
報告者:遠藤聖也、久谷一朗、橋本裕 (IEEJ) モデレーター:山下ゆかり(IEEJ) 総合司会:石田晴美(2024.10.18開催)
執筆者 森本壮一、田上貴彦、坂本敏幸 1.5℃目標に向けて許容されるCO2排出量の累積値ならびに各国のGHG排出量とNDC目標に向けた達成状況を分析
Energy Expertが独自の視点から分析、提言
Author小山 堅
国際エネルギーシンポジウム「IEA World Energy Outlook 2024」に参加して
Author田上 貴彦
「CCS推進のための制度・規制」
Speaker土井 菜保子
自動車のカーボンニュートラル化:地域性を考慮したパワートレインの選択を
エネルギーウェビナーやシンポジウムのお知らせ
2025年末を見据え、各市場の見通や政策の課題、また、最近の国内外のエネルギー情勢に関する重要トピックをお示しします。
詳しくはこちら
エネルギーウェビナーやシンポジウムの動画公開
2024.10.25
2024.10.09
2024.10.07
2024.10.03
2024.09.27
2024.09.20
2024.08.13
2024.08.07
代表的なシンポジウムや研究レポートを掲載
APERCおよびIEEJは、次の3点を切り口に多様な国籍・バックグラウンドを持つ専門家との議論を通じて、エネルギー転換への多様な道筋を実現するための視座を国内外に発信してまいります。 - エネルギー転換を可能なものとする技術 - 炭素循環のためのエコシステムの構築 - クリティカルマテリアルの持続的な供給・利用
当研究所のフラッグシッププロジェクトである2050年までの世界のエネルギー需給見通しや、関連トピックとして「エネルギー安全保障のリスクシナリオ」、「LNG・天然ガスの役割発揮に向けて」についてまとめました。
最新データ、ニュースやレポートを定期的に公開
2024.10.28
2024.10.15
2024.10.16
知りたい情報にワンクリックでアクセス
民間からの受託調査を随時募集しております。 2021年度の民間からの受託調査数は45事業で、脱・低炭素関連の調査が多く依頼されました。
弊所研究員への取材はこちらからお問合せください。 (中東問題・エネルギー価格等)
日本エネルギー経済研究所に所属する研究員、特別客員研究員、客員研究員を紹介します。
エネルギー・環境分野の課題克服に向けた新たなアイディアやアプローチを募集する大学生、大学院生対象の論文コンテストを実施しています。
最新研究レポートをホームページから入手でき当研究所主催の定例研究報告会(年3回)に参加できます。さらに賛助会員になりますと、当研究所主催のセミナー、イベントなどに参加できます。
世界有数のシンクタンクとして、ハイレベルの研究者や国内外関係者とのネットワークの中で働きがいのある職場づくりを目指しています。