研究員紹介

【経歴】

執筆論文

• 「COP29の結果について～資金と6条は合意したがGSTのフォローアップは先送りに～」（2024年11月27日エネ研ホームページ掲載)
• 「米欧の気候変動政策の動向」（2024年7月18日エネ研ホームページ掲載)
• 「COP28：錯綜する利害調整を経た合意と成果について」（2023年12月14日エネ研ホームページ掲載)
• 「IPCCの次期評価報告書（AR7）に向けた我が国の課題について」（2023年8月9日 エネ研ホームページ掲載)
• 「アジアでのエネルギートランジション ～経済成長とゼロエミッションの両立～」（2023年7月25日 エネ研ホームページ掲載)
• 「２０兆円の歳入を生むカーボンプライス」（2023年7月25日 エネ研ホームページ掲載)
• 「COP27の結果について」（2022年11月21日 エネ研ホームページ掲載)
• 「排出量取引の制度設計の論点について（EU ETSの変遷と現状を踏まえて）」（2022年7月21日 エネ研ホームページ掲載)
• 「アセアンのカーボンニュートラルに向けたロードマップについて」（2022年5月24日 エネ研ホームページ掲載)
• 「Scope３の排出量の義務的開示を巡る動向について」（2022年4月11日 エネ研ホームページ掲載)
• 「中国とインドのCO2排出量の最新動向について」（2022年3月22日 エネ研ホームページ掲載)
• 「エネルギーと気候変動＜３＞目標は出そろったが…行動が問われる主要国」（寄稿・研究調査）読売新聞オンライン (2022年3月)
• グリーン水素　国際サプライチェーンの経済性に関する分析（共著） (2021年11月)
• 水素に関する様々な将来予測 (2020年11月)
• IEAのEnergy Technology Perspectives 2020に関するウェビナーを終えて (2020年10月)
• 日本と欧州の水素戦略の比較 (2020年7月)

• ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）の実現と展開について　経済産業省ZEBの実現と展開に関する研究会(2009年11月)
• 省エネ化と「省エネ産業」の展開について　経済産業省 省エネ化と「省エネ産業」の展開に関する研究会 (2009年3月)
• Report on the Business Environment for Japanese Automotive Supply Companies in the UK BERR (Department for Business Enterprise & Regulatory Reform), the UK Government (2007年9月)
• 気候変動に関する将来の持続可能な枠組みについて　産業構造審議会環境部会地球環境小委員会将来枠組み検討専門委員会 (2004年12月)

出版書籍（著書）

• “Decarbonisation of ASEAN Energy Systems: Optimum Technology Selection Model Analysis up to 2060 - Updated 2023”（共著）
  （2024年3月14日ERIAホームページ掲載)

国際機関、海外政府等での活動

• 2020年～　IEA エネルギー研究技術委員会（CERT）副議長、日本政府代表
• 2013年　RCEP（Regional Comprehensive Economic Partnership）Chief Negotiator
• 2013年　SEOM（Senior Economic Official Meeting of ASEAN）Leader（日本政府代表）
• 2013年　APEC Senior Official（日本政府代表）
• 2006年　英国貿易産業省（DTI）上級戦略アドバイザー
• 2005年　UNFCCC Mitigation Contact Group （緩和に関する交渉グループ）議長
• 2004年　IEA実施協定 CTI（Climate Technology Initiative）議長