研究員紹介

Researchers

田上　貴彦（たがみ　たかひこ）

環境ユニット　気候変動グループマネージャー　研究主幹

専門分野：市場メカニズム

1988年	東京大学教養学部教養学科第一卒業
1993年	東京大学大学院理学系研究科修士課程修了（理学修士）
1997年	東京大学大学院総合文化研究科博士課程単位取得退学
1997年	科学技術振興事業団戦略的基礎研究推進事業研究員（農林水産省農業総合研究所派遣）
2001年	和光大学経済経営学部兼任講師
2003年4月	日本エネルギー経済研究所　入所
2015年	国連気候変動枠組条約共同実施監督委員会（JISC）委員

執筆論文・記事

「先読みエネルギー問題」、エネ研HP、2022年8月～
「IEEJ Newsletter：温暖化政策動向」、エネ研HP、2016年1月～2022年6月
「脱炭素社会に向けた政策の動向やポストコロナのエネルギー資源の見通し」、『石油技術協会誌』87巻2号、2022年
「エネルギーと気候変動＜５＞グリーン産業戦略の意味するもの」、『読売新聞オンライン調査研究』、2022年
「エネルギーと気候変動＜４＞途上国にとっての気候変動」、『読売新聞オンライン調査研究』、2022年
「温暖化政策の展望と課題」、『エネルギー経済』42巻1号、2016年～48巻1号、2022年
「EUタクソノミーと原子力」、『原子力の新潮流』2巻4号、2022年
「技術革新がもたらす新しいゼロカーボン・エネルギー技術＜２＞BECCSとDACCSとは」、『読売新聞オンライン調査研究』、2021年
「技術革新がもたらす新しいゼロカーボン・エネルギー技術＜１＞植林でどこまでCO2を吸収できるか」、『読売新聞オンライン調査研究』、2021年
「IEEJアウトルック」（共著）、エネ研HP、2014年～2021年
「気候変動政策の最新情勢や低炭素化を見すえた上流企業の戦略」、『石油技術協会誌』85巻2号、2020年
「パリ協定と主要国の動向、および日本の対応」、『グローバル経営』2017年4月号
「世界のエネルギー需給見通しと長期の技術開発を考慮した気候変動シナリオの分析」（共著）、エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス、2017年
「ASEAN諸国の温室効果ガス排出量の将来見通しと排出削減目標の評価」（共著）、『エネルギー経済』43巻1号、2016年
Development of sectoral indicators for determining potential decarbonization opportunity : A joint study by IEEJ and Ecofys（共著）, エネ研HP、2015年
「IPCC第5次報告書の概要について」、『ボイラ・ニュース』2014年3月号
「EUにおけるEUAとAAUの余剰」、『月刊ビジネスアイ　エネコ』2011年10月号
「各主体が採った措置からみた2013年以降の国際オフセット制度の展望」、環境経済・政策学会大会、2011年
「サウジアラビア王国のCO2削減ポテンシャル」（共著）、エネ研HP、2009年
「中国・インドのエネルギー情勢と政策動向」（共著）、エネ研HP、2007年
『持続可能な発展に対する貢献』の視点によるCDMプロジェクトの分析－CDM制度枠組みの今後の課題」（共著）、エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス、2007年
Designing an environmentally friendly agricultural systems: Agriculture and the environment in Okinoerabu Island, Japan, Taiwanese Agricultural Economic Review Vol.6, No.2., 2001.
「北海道士幌町における農業と関連産業のLCA」（共著）、『日本農業経済学会論文集2000年度』
Designing an environmentally friendly system in an island: estimation of the environmental load from the agricultural production and the economic cost to the system（共著）, The Fourth International Conference on EcoBalance, 2000.
「自足型社会としての島嶼地域・離島における生産・生活の存立条件―鹿児島県沖永良部島を例にして」（共著）、『農業総合研究』52巻4号、1998年
「有機性廃棄物堆肥化施設の動向」（共著）、環境経済・政策学会大会、1998年

著書案内

『この1冊でわかるエネルギーのいま』（共著）　読売新聞東京本社調査研究本部、2022年
『図解　エネルギー・経済データの読み方入門』（共著）　省エネルギーセンター、2016年
『ギガトンギャップ―気候変動と国際交渉』（共著）　オルタナ、2015年
『東アジアの経済発展と環境』（共著）　日本経済評論社、2005年
『環境管理の原理と政策―環境経済学教程』（共訳）　食料・農業政策研究センター、1999年

会議参加・講演登壇・メディア出演等

『この1冊でわかるエネルギーのいま』（共著）　読売新聞東京本社調査研究本部、2022年「カーボンニュートラル実現に向けた課題―エネルギー・産業・運輸部門の観点から」、福岡経済同友会（福岡市）、2021年
Current status and prospects of Japan’s climate change policy, 2020 International Climate Finance Forum.
Technical/Methodological Proposal for CDM Reform to Promote CDM Activities in LDCs, COP15 Side Event（コペンハーゲン市）, 2009.
「日本における地球温暖化対策」、交流協会（台北市）、2006年

学会等

環境経済・政策学会

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