栁澤 明 (やなぎさわ あきら)

計量分析ユニット エネルギー・経済分析グループマネージャー 研究主幹

専門分野:定量モデル分析・予測、統計解析

1994年3月 慶應義塾大学理工学部管理工学科 卒業
1996年3月 慶應義塾大学大学院管理工学専攻 修了
1996年4月 日本エネルギー経済研究所, 研究員
2005年4月 同, 主任研究員
2008年4月 同, グループリーダー
2009年1月 国際エネルギー機関International Energy Agency, Office of the Chief Economist, Energy Analyst
2012年8月 日本エネルギー経済研究所, 研究主幹
主な論文/著書案内
  • 「LNGが最大輸入品目に—ますます増す低廉・安定的なLNG調達の重要性—」(2015)
  • 「人口減少と電力需要: 神話と真実—電力需要には、人口よりも経済成長、省エネルギーおよび電力化率が大きく寄与—」(2015)
  • 「2億kLを割った日本の原油輸入—2014年の輸入量は四半世紀前と同程度まで減少。その一方で、支払い額は6倍—」(2015)
  • 「2013年度のエネルギー消費は0.9%増。しかし...発熱量改訂の影響も小さからず。とりわけ、運輸部門の評価には要注意—」(2015)
  • 「石油需要予測の“クセ”を知る—やや弱気なOPEC。過去を引きずりがちなIEAとDOE/EIA。期先予測には粘着性—」, 『エネルギー経済』, 第41巻, 第1号, 2015, pp.23-31
  • 「史上最大に膨らんだ貿易赤字と家計のエネルギー支出」, 『エネルギーと動力』, 第283号, 2014, pp.96-103
  • 「貿易赤字とエネルギーと火力発電と」(2014)
  • 「米国からのLPG輸入がシェール革命により増加—輸入総量は月100万tペースを下回る—」(2014)
  • 「ウクライナ危機: 対ロシア経済制裁にかかる日本の『コスト』」, 『エネルギー経済』, 第40巻, 第2号, 2014, pp.22-29
  • 「OECDヨーロッパで火力発電シェアが50%を切る—しかし、電力CO2原単位の改善は限定的—」(2014)
  • 「軽減税率に賛成ですか? 反対ですか?」(2014)
  • 「20兆円超の交易損失とエネルギー」, 『エネルギー経済』, 第40巻, 第2号, 2014, pp.6-13
  • 「石油消費の中心はOECDから非OECDへ」(2014)
  • 「2013年の世帯あたりエネルギー支出は、年30万円を超え過去最高に」, 『エネルギー経済』, 第40巻, 第1号, 2014, pp.31-34
  • “A different view to fiscal break even oil prices”, IEEJ Energy Journal, Vol. 9, No. 1, 2013, pp.79-85.
  • 「中国が世界最大の石油純輸入国・化石燃料純輸入支払国に—増大する中国のエネルギー輸入、重くなる日本のエネルギー輸入負担—」(2013)
  • 「シェールガス輸入による価格リスクの低減効果—米国天然ガス価格リンクLNGによる輸入価格変動の抑制程度はいかに?—」, 『エネルギー経済』, 第39巻, 第4号, 2013, pp.14-20
  • 「所得格差の拡大と家庭のエネルギー需要」, 『ペトロテック』, 第36巻, 第4号, 2013, pp.265-269
  • 「国際的・中長期的な観点から見たエネルギーの現状と将来、わが国の政策の方向性」, 『地銀協月報』, 第637号, 2013, pp.2-13
  • 「割安なWTIは米国の消費者に恩恵をもたらしているか?」, 『エネルギー経済』, 第39巻, 第2号, 2013, p.8-15
  • 「原油価格、および為替のガソリン価格への転嫁構造—円安によるガソリン値上がりへの影響—」(2013)
  • 「米国産LNGの輸入による負担低減効果—シェールガス革命は原子力発電停止の影響を相殺できるのか?—」, 『エネルギー経済』, 第39巻, 第1号, 2013, p.50-56
  • 「シェールガス革命による天然ガス・石炭需要への影響—米国ガス価格の変動が揺り動かす大西洋両岸の電源構成—」, 『エネルギー経済』, 第39巻, 第1号, 2013, p.57-63
  • 「原油価格上昇によるマクロ経済への影響」, 『エネルギー経済』, 第38巻, 第3号, 2012, p.40-44
  • 「所得格差と家庭のエネルギー需要」, 『エネルギー経済』,第38巻, 第2号, 2012, p.40-43
  • 「わが国における原油価格のガソリン価格への転嫁構造」, 『エネルギー経済』, 第38巻, 第2号, 2012, p.44-52
  • 「需要構造の変化を考慮したエネルギー価格弾性値の推計」, 『エネルギー経済』, 第38巻, 第1号, 2012, p.27-38
  • 「石油需給に基づく原油価格の再検討—高騰する原油価格の需給要因と需給外要因への分解—」, 『エネルギー経済』, 第37巻, 第4号, 2011, p.22-28
  • 「原油価格と米国経済・石油市場との関係—石油需給・経済情勢に基づくWTI実力価格の推計と影響分析—」, 『エネルギー経済』, 第37巻, 第4号, 2011, p.14-21
  • 「二酸化炭素原単位の要因分解—エネルギー需給構造に基づく積み上げ手法—」(2011)
  • 「エネルギー効率性におけるトレードオフと効率的フロンティア—GDP原単位と一人あたりエネルギー消費量の関係とその意味するところ—」(2011)
  • 「金融緩和の原油市場への影響—QE2による原油市場への投資資金流入—」(2010)
  • 「原油価格と株価、為替相場—株高、ドル安で油価上昇?—」(2010)
  • 「高速道路料金引き下げ・無料化、暫定税率廃止の影響分析」, 『エネルギー経済』, 第36巻, 第1号, 2010, p.73-82
  • 「フランスにおける炭素税」(2009)
  • 「原油価格予測におけるフォワード・カーブの有用性」, 『エネルギー経済』, 第35巻, 第5号, 2009, p.14-24
  • 「原油のファンダメンタル価格・プレミアムの推計と要因分解—金融の側面から見たプレミアムの要因分解を中心に—」, 『エネルギー経済』, 第34巻, 第4号, 2008, p.1-17
  • 「原油価格急伸の背景とオプション取引に見る市場の予想動向」, 『エネルギー経済』, 第34巻, 第3号, 2008, p.32-40
  • 「高騰する原油価格の要因分解—ファンダメンタルズとプレミアムの影響分析—」, 『エネルギー経済』, 第34巻, 第2号, 2008, p.39- 51
  • 「ガソリン価格の高騰はエネルギー消費様式を変化させたか—ノンパラメトリック回帰による価格弾性値の推計と影響評価—」(2007)
  • 「製造業における省エネルギー投資費用の生産関数を用いた評価—鉄鋼、化学、窯業土石、紙・パルプ、非素材系における資本とエネルギーの限界代替率—」, 『エネルギー経済』, 第33巻, 第4号, 2007, p.1-11
主な論文/著書案内(共著)
  • 「2016年度までの日本の経済・エネルギー需給見通し—低油価はすべてを解決するのか?—」, 『エネルギー経済』, 第41巻, 第3号, 2015, Forthcoming
  • 「シェール革命再検証—どう見る? 原油急落」, エネルギーフォーラム(2015)
  • 「エネルギーミックスの選択に向けて」(2015)
  • 「非在来型資源が世界のエネルギー需給に与えるインパクト」, 『化学工業』, 第78巻, 第1号, 2015, pp.2-6
  • 「2015年度の日本の経済・エネルギー需給見通し—増税後もたついた日本経済に原油価格下落の恩恵は?—」, 『エネルギー経済』, 第41巻, 第1号, 2015, pp.7-22
  • 「震災後のエネルギー動向について」, 『電設技術』, 第60巻, 第10号, 2014, pp.20-25
  • 「アジア/世界エネルギーアウトルック 2014—中国・インドの低成長シナリオ及び気候変動問題の分析—」(2014)
  • “Modelling the potential for industrial energy efficiency in IEA’s World Energy Outlook,” Energy Efficiency, Vol. 8, Issue 1, 2015, pp. 155-169.
  • 「2015年度までのわが国の経済・エネルギー需給見通し—回復基調の日本経済に影を落とすエネルギーのリスク—」(2014)
  • 「2020年までの日本国内太陽光発電導入量の見通し」, 『日立評論』, 第96巻, 第5号, 2014, pp.28-33
  • 「コモディティ市場と投資戦略—『金融市場化』の検証」, 勁草書房 (2014)
  • 「2014年度のわが国の経済・エネルギー需給見通し—正念場を迎える日本—」, 『エネルギー経済』, 第40巻, 第1号, 2014, pp.7-21
  • 「非在来型資源が世界のエネルギー需給に与えるインパクト」, 『化学工業』, 第78巻, 第1号, 2014, pp.2-6
  • 「アジア/世界エネルギーアウトルック 2013—シェール革命がもたらす変革をどう読むか?—」(2013)
  • 「2014年度までの経済・エネルギー需給見通し—回復軌道に乗る日本経済と増加に転じるエネルギー消費—」, 『エネルギー経済』, 第39巻, 第3号, 2013, p.1-15
  • Yanagisawa A, et al., “A global energy outlook to 2035 with strategic considerations for Asia and Middle East energy supply and demand interdependencies”, Energy Strategy Reviews, Vol. 2, Issue. 1, 2013, p.79-91
  • 「2050年に向けた水素エネルギー導入に伴う経済影響の評価」, 『エネルギー経済』, 第39巻, 第3号, 2013, p.15-24
  • 「2050年の低炭素社会に向けた水素エネルギーの位置づけと導入見通し」, 『エネルギー経済』, 第39巻, 第3号, 2013, p.25-49
  • 「短期エネルギー需給見通し」, 『エネルギー経済』, 第39巻, 第1号, 2013, p.1-11
  • “World Energy Outlook 2012” (2012)
  • “Iraq Energy Outlook” (2012)
  • "World Energy Outlook 2012, Golden Rules for a Golden Age of Gas" (2012)
  • 日本経済新聞 経済教室「商品価格と投機—原油、実需分は60ドル程度」(2011)
  • "World Energy Outlook 2011" (2011)
  • "World Energy Outlook 2011, Are We Entering a Golden Age of Gas?" (2011)
  • "World Energy Outlook 2010" (2010)
  • "The Scope of Fossil–Fuel Subsidies in 2009 and a Roadmap for Phasing Out Fossil–Fuel Subsidies" An IEA, OECD and World Bank Joint Report for the G–20 Summit (2010)
  • "Analysis of the Scope of Energy Subsidies and Suggestions for the G–20 Initiative" An IEA, OECD and World Bank Joint Report for the G–20 Meeting of Finance Ministers and Central Bank Governors (2010)
  • "World Energy Outlook 2009" (2009)
  • 「エネルギー・経済データの読み方入門」(2008)
  • 「アジア/世界エネルギーアウトルック—中国・インドのエネルギー展望を中心に—」(2007)
  • 「日本経済の『いま』がわかる11のトレンド」(2007)
  • 「わが国の長期エネルギー需給展望–環境制約と変化するエネルギー市場の下での2030年までの見通し–」(2006)
  • 「中国の経済・エネルギー情勢と人民元切り上げの影響分析」, 『エネルギー経済』, 第31巻, 第4号, 2005, p.1-20
  • 「アジア/世界エネルギーアウトルック–急成長するアジア経済と変化するエネルギー需給構造—」(2004)
所属学会
International Association for Energy Economics